新経済連盟（以下、「新経連」）は、12月23日、オンラインセミナー「Covid-19はサイバーセキュリティの世界に何をもたらしたか？ −増大する日本のサイバーリスク−」を開催しました。

今回は、新経連一般会員の日本サイバーディフェンス株式会社のご協力のもと、次の皆様にご登壇いただきました。（登壇順）

カータン・マクラクリン 様（日本サイバーディフェンス株式会社CEO）
名和 利男 様（日本サイバーディフェンス株式会社取締役）
奥家 敏和 様（経済産業省 商務情報政策局 サイバーセキュリティ課長）
北條 義秀 様（アンダーソン・毛利・友常法律事務所 最高セキュリティ責任者/IT戦略マネージャー）

セミナーでは冒頭にマクラクリン様から、現在の世界、そして日本が直面するサイバーリスクの全体像と、今般のパンデミックがそれにどう影響したかについてレクチャーいただきました。
続いて、名和様、奥家様、北條様から、それぞれ分析者、行政担当者、企業責任者の立場で、現在と将来のサイバーリスクに企業経営者・担当者がどのように備えるべきかお話しいただきました。

12月に入り、米国を代表するサイバーセキュリティ企業である FireEye やSolarWindsがハッキングやサプライチェーン攻撃の被害に遭ったことが明らかになるなど、世界的にも大規模なサイバー犯罪が多発しています。
今回のセミナーには130名の皆様にご参加いただきましたが、これは今年の新経連オンラインセミナーとしては最大であり、企業経営層・サイバーセキュリティ担当部門の方々の危機感の高さを示すものと言えます。

新経済連盟では今後、内外のエキスパートをお招きしたサイバーセキュリティ関連セミナーを充実させてまいります。